SEO対策の手法は、日々目まぐるしい変化を遂げています。過去、有効とされていたSEO対策は、Googleのアップデートによって効果を落とし、更に新しいSEO対策が必要になる。SEO対策はその繰り返しです。

以前にも増して技術の進化が早まった2019年現在、常に最新のSEO対策に目を光らせ、実行することが必要不可欠でしょう。

そこで当ページでは、SEO中上級者向に向けて、2019年に必要な最新のSEO対策を5つ、本場アメリカの資料からご紹介致します。そのSEO対策が必要となる背景や、具体的な対策案まで解説しているので、深い洞察を得ていただけると思います。

今後海外から日本に来るSEO対策のトレンドを先取りしていってください。

ボイスサーチ最適化:音声検索のSEO対策

ボイスサーチ最適化:音声検索のSEO対策

2019年に必要となる1つ目のSEO対策はボイスサーチ(音声検索)の最適化です。ボイスサーチとは、デバイスに声を掛けることで欲しい情報を得る、次世代の検索方法のこと。

実際にGoogleの調査によると、アメリカでは2019年の現在既に、大人の41%、ティーンエージャーの55%がボイスサーチを毎日利用していると言います。

また、ComScore(アメリカのデジタル市場分析会社)によれば、2020年には検索の50%がボイスサーチになると言われていることからも、ボイスサーチ最適化の重要性が伺えます。

では、ボイスサーチ最適化(VSO)は具体的にどのような施策が必要なのでしょうか。ここでは、アメリカの有名なSEO会社、Backlinkoの記事を基に、4つの重要なポイントを解説致します。

ロングテールキーワード対策をする

ボイスサーチが持つ特徴の1つに、検索語句がより会話形式に近くなるため、キーワードの単語数が長くなることが挙げられます。例を見てみましょう。

渋谷にある英会話教室を探す際、従来のタイピング型では、『渋谷 英会話教室』と検索するかと思います。一方で、ボイスサーチの場合は『渋谷で評価の高い英会話教室を教えて!』とデバイスと会話しているような形で検索するものです。

この場合、従来の検索語句が『渋谷 英会話教室』の2語に対して、会話型の検索語句は、『渋谷 英会話教室 評価 高い』の4語となります。

つまり、ロングテールキーワードを対策していくことが、ボイスサーチ最適化に必要なのです。

FAQを作る

FAQを作る

Backlinkoが1万のボイスサーチを調査した結果によると、ボイスサーチの答えは平均して29語で構成されていたとのこと。英語の29語は日本語に変換すると60~75語程度です。

そのため、検索語句(クエリ)に対して60~75語で簡潔な答えを用意することが、ボイスサーチ最適化の施策となるでしょう。

このような短い答えを用意するにはFAQを作ることが有効だと言われています。FAQの場合、多くの答えが簡潔に示されており質問がより会話形式に近いため、ボイスサーチ最適化と非常に相性が良いのです。

また、Backlinkoによると、多くの場合、ボイスサーチの答えは中学3年生レベルの構文だったと言います。そのため、専門用語や難しい文法などをできるだけ使わないシンプルな回答を用意しましょう。

ローカルSEOに対応する

スマートフォンが普及し始めた2012年くらいより、「近くの」というキーワードが検索キーワードに含まれることが急増しています。次のGoogle Trendsの表をご覧ください。

ローカルSEOに対応する

「近くの」に続く検索語句の上位には「コンビニ」「ラーメン屋」「カフェ」「ランチ」「公園」「病院」「スーパー」「レストラン」が来ています。

このことから、『地名+キーワード』の検索に特化したローカルSEOの重要性が高まってきていることが伺えます。

ローカルSEOに対応するために、まずはGoogleマイビジネスに登録しましょう。店名や住所、業態などの情報をできるだけ詳細に記述します。また、変更があった際に情報を更新することを忘れてはいけません。

加えて、営業時間や写真をGoogleマイビジネスに追加すると、情報の網羅度が上がり、より上位表示する可能性が高まります。

強調(フィーチャード)スニペット

Backlinkoによると、ボイスサーチに対する答えの40%程が強調スニペットから読み上げられると言います。つまり、強調スニペットに自社のページを表示させることがボイスサーチ最適化にとっても重要なのです。

ではどうすれば強調スニペットに表示されるか、次の章で詳しく解説致します。

強調(フィーチャード)スニペットに最適化する

強調スニペットとは、以下の赤線で囲まれた部分。Googleの検索結果の1位よりも上に来るため、ポジションゼロとも呼ばれます。

強調(フィーチャード)スニペットに最適化する

1位よりも上に表示されることから、ユーザーの注目を浴びるのは必至です。更に、モバイルの場合は画面が小さくPCよりも強調されるため、より重要度が増します。

実際にHubSpotによれば、このような強調スニペットがあることで、自然検索(オーガニック検索)によるサイトへの流入が38%も減少したとのこと。つまり、強調スニペットに入ることが2019年のSEO対策では必須なのです。

強調スニペットには主に、以下の3パターンあります。

  • 文章によるパラグラフ型
  • 手順を教えるリスト型
  • 表型

これらの3パターンの強調スニペットに入るためにはどうすれば良いのか。続いては、強調スニペットに入るための対策法を解説致します。

強調スニペットに入るキーワードを探す。

SEOツールのahrefsを使って、強調スニペットに入るキーワードを洗い出しましょう。手順は以下の通りです。

  1. 左の『概要』から『オーガニックキーワード』を選択
  2. 『SERP機能』から『Featured snippet』を含める

これで、強調スニペットに入るキーワードが出てきます。

強調スニペットに入るキーワードが出てきます。

試しに、弊社のサイトを調査してみると、254キーワードが見つかりました。

強調スニペットに対してコンテンツを最適化する

ここでは、それぞれのタイプでの対策方法を解説致します。

パラグラフ型

SEMrushが700万個もの強調スニペットを調査した結果、パラグラフ型の強調スニペットに現れるのは40~60単語の文章であるとのこと。40~60単語の英語は日本語に変換すると、100~150語程度です。

特に、『~とは?』のような情報系の検索語句に対しては、100~150字の答えを用意し、強調スニペットに載りやすい仕掛けを作りましょう。

リスト型

リスト型の強調スニペットに載りやすいのは、手順やリストになっているもの。レシピのような順番があるものに現れます。

リスト型強調スニペットの対策は、hタグやリストタグなどのタグを正しく使うことです。

表(テーブル)型

新幹線の料金表や、バスのタイムテーブルなど、表で現れる強調スニペットです。表型強調スニペットの対策としては、CSSなどのデザインではなくHTMLでテーブルを作ることが挙げられます。

E-A-Tを高める:Googleのアルゴリズムアップデートに対応する

E-A-Tを高める:Googleのアルゴリズムアップデートに対応する

2018年の8月に起こった大規模なGoogleのアルゴリズムアップデートで最も影響を及ぼしたのが、E-A-Tという基準です。

E-A-Tは専門性(Expertise)、権威性(Authoritativeness)、信頼性(Trustworthiness)の頭文字を取ったGoogleの造語で、2019年3月12日のアルゴリズムアップデートでより強化されたとも言われています。

E-A-Tが高い記事は質の高いコンテンツだとGoogleにみなされて、検索結果の上位に表示されやすいため、2019年のSEO対策には欠かせない要素となります。

特に、YMYL(お金や健康に関わる領域)に関しては、E-A-Tの影響が非常に顕著に現れていて、早急な対策が必要です。

以下、SEJ(Search Engine Journal)の記事を交えて、E-A-Tの対策法を解説致します。

著者の情報を加える

Googleの一般ガイドラインに以下の記載があります。

「Understanding who is responsible for a website is a critical part of assessing E-A-T」

日本語にすれば、『誰がWEBサイトに対して責任を持っているのかを理解することは、E-A-Tにおいて非常に重要』となります。

つまり、『運営者の情報を加えるべきだ』ということです。

特に、YMYLに関わる情報を扱うサイトを運営している場合は、必ず運営者情報を開示し、その道の専門家が、もしくは専門家の監修のもとにコンテンツを作成していることを示しましょう。

また、YMYLに関係ない、一般的な商品を扱うサイトやLPでも、コンタクト情報が見つけやすくすることが重要です。

自己ブランディング

自己ブランディング

1番では、著者の情報を公開することが大切だと述べました。ただ、それだけでは十分ではありません。よりE-A-Tを向上させるには、ソーシャルメディアなどによる自己ブランディングが求められます。

例えば、ファッション系サイトにある著者情報の欄に、著者のTwitterアカウントがあるとします。Twitter上で、著者が有名なファッション関連のイベントに参加していたり、自身がモデルでファッションに詳しかったりすることがわかれば、E-A-Tが向上すると考えられます。

逆に、ソーシャルメディアを見た際に、いつも間違った情報を発信している場合は、著者のブランディングが崩れてE-A-Tも低下するでしょう。

E-A-Tを向上させる自己ブランディングは、以下の2項目を試してみてください。

  • 著者のソーシャルメディアを著者情報で公開し、インフルエンサーやユーザーとコミュニケーションを取る
  • 信頼の持てるプラットフォームでのソートリーダーシップ(特定の分野やビジネスの世界で発揮するリーダーシップ)を高める

構造化マークアップ:Googleが理解しやすくする

構造化マークアップは、Googleがページの内容をより分かりやすくするための特別なHTMLのマークアップ方法を指します。具体的には、scheme.org が定める用語を使って、情報をマークアップする方法です。

構造化マークアップをする理由は、人間であれば文脈上で判断できるものが、Googleのクローラーには判別できないため。例えば、「銀座の久兵衛が提供する寿司」という文の中には、以下の要素があります。

  • 銀座
  • 久兵衛
  • 寿司

人間が見れば文脈から判別できますが、Googleのクローラーには久兵衛がレストランの名前か、人名かは判別できません。

構造化マークアップを使って、「銀座(地名)の久兵衛(レストラン)が提供する寿司(食べ物)」とそれぞれの単語に対して意味をタグ付けすることでGoogleに、正しく文字コンテンツを理解してもらうことができます。

構造化マークアップをすることに直接的なSEO効果はありませんが、検索結果にリッチスニペットを表示させることが可能です。リッチスニペットが表示されるコンテンツにはクリックされることが多くなり、トラフィックの向上が見込めるメリットがあります。

では、構造化マークアップはどのように行えば良いのでしょうか。

構造化マークアップの方法

構造化マークアップの方法

Googleの「構造化データマークアップ支援ツール」を利用するのが最もシンプルな方法です。構造化マークアップをしたいURL、またはHTMLを貼り、『タグ付けを開始』をクリックします。

後は、マークアップしたいところをクリックし、名前、著者、公開日など、どの構造化データを当てはめるのかを選択すれば、右側の『マイデータアイテム』に反映されます。

右上の『HTMLを作成』をクリックすると、HTMLを自動で作成してくれるため、後はheadタグの中に埋め込むだけです。

GDPR:2018年から始まったEUの個人情報保護規制

GDPRとは『General Data Protection Regulation』の略で、「一般データ保護規則」を意味します。

GDPRはEUにおけるWEB上の個人情報を保護するために、2018年5月25日からEUで施行された。内容は大まかに以下の通りです。

  • IPアドレスやCookieも個人情報とみなす
  • 個人情報を取得する時はユーザーの同意が必要

名前、住所、メールアドレス、クレジットカード情報、パスポート情報等以外の、今まで個人データと見なされていなかったデータを個人情報と見なすことで、よりデータの扱い方が難しくなりました。

また、DGPRに違反した場合は、最大で企業の全世界年間売上高の4%以下、もしくは2000万ユーロ以下のいずれか高い方が罰金として課されます。

これほど巨額の罰金を払うことは、企業にとって大きな損害です。そのため、企業として、GDPRを無視することはできません。

しかし、これはEUの法律であって、「日本にいる我々には関係ないのでは?」とお考えの方もいるのではないでしょうか。続いては、GDPRが日本に与える影響を見ていきましょう。日本にいるからと言って、決して無関係ではありません。

GDPRの日本への影響とは?

GDPRの日本への影響とは?

GDPRが対象となる企業は以下です。

(1) EUに子会社や支店、営業所などを有している企業

(2) 日本からEUに商品やサービスを提供している企業

(3) EUから個人データの処理について委託を受けている企業

*引用元:EU一般データ保護規則(GDPR)の概要と企業が対応すべき事項

EUに会社がある場合はもちろん、EUに商品やサービスを提供している企業も含まれます。また、以下のような意外と見落としがちな条件も存在するのです。

・短期出張や短期旅行でEEA内に所在する日本人の個人データを日本に移転する場合

・日本企業から EEA内に出向した従業員の情報(元は日本から EEA内に移転した情報)

・日本から EEA内に個人データを送付する場合(基準に沿って EEA内において処理されなければならない)

・日本から EEA内に個人データが送付され、EEA内で処理された個人データを日本へ移転する場合

*引用元:EU一般データ保護規則(GDPR)の概要(前編)

このように、短期の出張や旅行でEUにいる日本人のデータもGDPRの範囲に含まれます。つまり、GDPRはほぼすべてのサイトに当てはまるというわけです。

知らず知らずのうちにGDPRに違反しており、巨額の罰金という状況を避けるためにも、確実に個人情報を取得する際にはユーザーの承認を取りましょう。

まとめ:SEO対策のトレンドを先取りしよう!

ここまで、2019年のSEO対策に関して解説してきましたが、いかがでしたか?ボイスサーチや強調スニペット、E-A-T、構造化マークアップなどは重要性がますます高まる分野であり、早急な対策が必要です。

また、GDPRへの対策はどちらかというとペナルティを受けないようにという守りの施策でしたが、罰金や違反によるブランド価値の低下を避けるためにも非常に重要。

また上記では述べませんでしたが、引き続きモバイル対策やページスピードの改善が大切なことに変わりありません。

これらの対策が完璧にできているWEBサイトが少ない中、当ページをご覧になったみなさんは2019年のSEO対策を先取りして、ライバルに差をつけましょう!

それでは最後までご覧いただき、誠にありがとうございました。Emma Magazine編集長の吉高がお送りいたしました。

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