指名検索とは、企業名・商品名・サービス名・ブランド名などの固有名詞で検索されることです。
SEO対策では一般キーワードの対策が注目されがちですが、売上や問い合わせに近いユーザーを取りこぼさないためには、自社名や自社商材名で検索されたときの見え方を整えることが欠かせません。
このページでは、指名検索の基本から、重要性、対策しないリスク、検索数を増やす方法、さらに2026年時点で押さえたい検索結果画面や対話型AIまで含めた考え方を整理します。指名検索をしっかり伸ばしたい方は、ここからはじめていきましょう。
この記事でわかること
指名検索とは
指名検索とは、検索エンジンで企業名やサイト名、店名、商品名、サービス名、ブランド名のような、具体的な名称を指名して検索することを指します。 対話型AIに企業名や商品名を尋ねる行動も、ブランドについて調べる接点として確認できます。ただし、AIへの質問と検索エンジンの検索クエリは、計測できる範囲が異なるため分けて扱います。
当サイトで言えば、「Emma Magazine」や商品名である「EmmaTools」が指名検索にあたります。
指名検索の特徴は、ユーザーがすでに名前を認識していることです。つまり、まったく知らない状態の検索ではなく、広告、SNS、口コミ、営業資料、比較記事、セミナーなど何らかの接点を経て「その名前を確かめに来ている」状態だと考えられます。
では、指名検索とは対義語にあたる「一般検索」とは何が違うのでしょうか？
一般検索との違い
一般検索と指名検索の違いは、検索語に特定の企業・商品などの名前が含まれるかどうかです。購買段階だけで分けるものではありません。
まず、一般検索とは、ブランド名や商品名などの具体的な名称を検索キーワードに「含まない」検索です。
具体例を挙げると、「seo ツール」や「ライティングツール」は一般キーワードによる検索（一般検索）に該当し、「EmmaTools 評判」や「ライティングツール EmmaTools」は指名検索になります。
指名検索では商品名などが入力されていますが、一般検索をする人も自社を知っている場合があります。名前を使わずに、用途や価格で候補を調べ直すこともあるためです。
指名検索には購入前の比較だけでなく、既存顧客のログイン、使い方、解約、採用情報の確認も含まれます。 一般検索にも購入直前の検索があり、CVRは検索語と流入先、設定する成果によって異なります。
検索結果には広告やAIによる概要なども表示されるため、掲載順位だけでクリック数を説明することはできません。指名検索でも、順位・表示回数・クリック率と検索結果の見え方をあわせて確認します。
| 一般検索と指名検索の違い | ||
|---|---|---|
| 比較項目 | 一般検索 | 指名検索 |
| 検索キーワード | 「seoツール」「ライティングツール」など一般的な語 | 「EmmaTools 評判」など固有名詞を含む |
| ユーザーの状態 | 自社を知らない人・知っている人の両方 | 名前を入力して調べる人。既存顧客も含む |
| 主な検索目的 | 情報収集、比較、購入など | 公式情報、評判、購入、ログイン、サポートなど |
| コンバージョン率 | 検索意図・流入先によって異なる | 購入検討の検索では高くなる場合がある |
| SEO対策の意味 | 新規認知・比較検討・購入の支援 | 取りこぼし防止とブランド管理 |
次に、指名検索がなぜ重要なのか、対策することで得られるメリットについて解説します。
指名検索の重要性と対策するメリット
指名検索への対策は、自社や商品を調べるユーザーが必要な公式情報にたどり着くために重要です。購入検討だけでなく、利用中の疑問解消にも役立ちます。ここでは、指名検索のSEO対策を行う意味やメリットを解説します。
購入検討中のユーザーの判断を支援できる
1つ目のメリットは、購入検討中のユーザーの判断を支援できることです。
料金や導入条件などを確認する検索は、購入判断を支援する接点になります。ただし、名前を含むだけで強い購入意欲があるとは判断できません。
すなわち、指名検索から自社サイトを訪れたユーザーに自社のサービスや商品を使うメリットや、問題に対する解決策が伝えられれば、購入や成約につながる可能性が高いです。
指名検索への対策では、料金・機能・導入条件に加え、評判や口コミから生まれる疑問にも答えることが大切です。「解約」は既存顧客の手続き、「悪い」は不満の調査など、購入前以外の目的もあり得ます。各検索の目的に合う案内を用意し、購入導線の強化と利用者へのサポートを分けて考えましょう。
流入数だけでなく、問い合わせや資料請求などへの貢献も確認しましょう。比較検討の最後に会社名で再検索する人が、公式サイトで必要な条件を確認できるようにしておくことが大切です。
公式情報へアクセスしやすくなる
2つ目のメリットは、必要な公式情報へのアクセスを支援できることです。 公式サイトを探す検索に対し、会社情報や商品ページを見つけやすく整えることが役立ちます。ただし、公式サイトであることだけで上位表示が保証されるわけではありません。
指名検索には公式サイトへの移動、第三者の評価の確認、販売店での購入など複数の意図があります。購入先が通販モールや代理店の場合もあり、すべてのユーザーが最終的に自社サイトを訪れるとは限りません。
料金・仕様を確認したい検索には公式の商品ページ、利用者の感想を知りたい検索には第三者のレビューなど、適したページは異なります。AIによる概要が表示される場合もあるため、自社に関する説明が事実と合っているかを確認しましょう。AIの回答や引用先を自社で指定できるわけではありません。
公式サイトが上位に表示されていても、それだけで十分とは限りません。タイトル、説明文、サイト名、関連するサブページの出方まで含めて整っているかで、クリック率は変わります。Google 検索ではサイト名が検索結果に表示されるため、ブランド表記の一貫性も重要です。
ブランドを知るユーザーとの接点を整えられる
3つ目のメリットは、ブランドを知るユーザーとの接点を整えられることです。 一般検索から新たに知ってもらう施策とあわせて、名前を思い出して訪れる人にも必要な情報を届けましょう。
指名検索も検索アルゴリズムのアップデートによって順位や流入が変わることがあります。指名検索だから影響が小さいとは一律に言えません。
例えば「商品名 口コミ」では、公式サイトよりも第三者の体験談が検索意図に合う場合があります。閲覧数が多いことだけを上位表示の理由とは判断できません。また、広告、動画、AIによる概要などの表示によって見え方も変わるため、順位と実際の検索結果画面の両方を確認することが重要です。
ブランド関連クエリを改善する際は、順位表だけでなく実際の検索結果画面を確認することが重要です。1位を維持していても、比較記事や動画、AI要約が上部に増えるだけでクリックの流れは変わるため、指名検索は「順位」より「見え方」の管理が実務では分かりやすくなります。
指名検索を行うと得られるメリットをご紹介しました。続いて、もし、対策をしないとどのようなことが起こるのか、そのデメリットをご紹介します。
指名検索の対策をしないと起こるデメリット
必要な公式情報にたどり着けないと、ユーザーが他のページだけで判断したり、問い合わせを諦めたりする可能性があります。ここでは、対策を行わないままだと起こりうるデメリットについて解説します。
他社サイトへ流入してしまう
1つ目のデメリットは、指名検索であるにもかかわらず、ユーザーが他社サイトへ流れてしまうことです。
商品によっては、競合他社が運営する比較まとめサイトなどで紹介されるものもあります。指名検索の対策ができておらず、それらの競合他社ページが上位表示していると、購入を検討しているユーザーもそちらに流れる可能性があります。
自社名や商品名で検索されたときに、自社サイトが上位表示されるよう指名検索のSEO対策をしっかり行いましょう。
特に「商品名 比較」「サービス名 評判」のような検索では、公式ページより比較記事のほうが先に見られることがあります。比較そのものを防ぐことはできませんが、公式として料金、機能差、導入条件、よくある不安への回答を先回りして用意しておくと、他社サイトだけで判断される状況は減らせます。
望んでいないページが上位表示されてしまう
2つ目のデメリットは、指名検索で望んでいないページが上位表示されてしまうことです。
他社サイトが作成するページは、当然ながら自社で管理やコントロールできません。もし、自社や自社商材について、思わしくない紹介をされると、ユーザーに悪い印象を与えてしまいます。
せっかく自社、自社商材を知ってくれているユーザーに、悪印象を与えるリスクを避けるためにも、指名検索の対策を行い、自社ページが上位表示されるようにしておきましょう。AIが生成する回答にも古い情報や誤りが含まれる場合があります。公式ページを更新しても、AIの回答へすぐ正確に反映されるとは限りません。公式から正確な情報を発信し続けることは、検索結果だけでなく、AIが参照できる情報を整えるうえでも重要です。
ブランド名を使ったなりすましや誤認を招くページは、検索体験を大きく損ねます。特に問い合わせ先、料金、サポート窓口のような情報は誤認が起きやすいため、公式ページで明確に示しておくことが大切です。
次に、指名検索される月間検索数が増えると自社サイトにどのようなSEO効果が得られるのか、解説します。
指名検索数が増えることで得られるSEO効果とは
指名検索数の増加だけで、自然検索の順位が上がるとは判断できません。ブランドに対する関心の変化を知る材料として、検索の内容もあわせて確認することが重要です。
指名検索への対策で目指すのは、ブランドについて調べるユーザーに必要な情報を届けることです。検索数の増加と、検索エンジンによるサイト評価の向上は分けて考えます。
指名検索数やWeb上での言及の増加は、関心を知る手がかりになります。一方で、不具合や否定的な報道でも検索されるため、数だけで信頼や好意の高まりを判断することはできません。
第三者の紹介や評価は、ユーザーがブランドを判断する材料になります。 件数だけでなく、紹介内容が正確か、どのような疑問や不満が生じているかを確認しましょう。
指名検索が増えたときは、「料金」「使い方」「障害」などの語句を分けて調べると、増えた背景を把握しやすくなります。問い合わせや売上、サポートへの相談もあわせて確認しましょう。
指名検索への対策と並行して、各ページの情報の正確さ、検索意図との一致、使いやすさを改善することが大切です。指名検索数の増加だけを根拠に、サイト全体の順位やAIでの評価が向上すると考えないようにしましょう。
認知施策と検索流入が同時に伸びた場合でも、季節性や他の施策の影響があるため、因果関係は数値の増減だけでは確定できません。ブランドの情報を正確で見つけやすい状態にし、検索語と成果の推移から施策を評価しましょう。
それでは、指名検索の月間検索ボリュームを増やす対策方法を次にご紹介します。
指名検索数を増やす9つの対策方法
指名検索数を増やすには、名前を覚えてもらうこと、検索したくなる理由を作ること、検索後に納得できる情報を用意することの3つが必要です。
ここからは、指名検索に使われるワードの検索数を増やすための9つの対策方法をご紹介します。なお、9つの対策をすべて同時に進める必要はありません。対象顧客が接する媒体、予算、現在の認知度に応じて施策を選びましょう。公式の商品説明や問い合わせ先は、認知施策を始める段階から整えておくことが大切です。
覚えやすい、読みやすい、ユニークな名前にする
1つ目は、ユーザーが覚えやすく、読みやすいユニークな名前にすることです。
ユーザーが指名検索をする場合、その商材をどこかで見聞きして覚えていることが前提です。
Web広告やSNSで見かけたとき、または友人や家族から聞いたときに印象に残る名前にしておけば、インターネット検索してもらいやすくなります。
指名検索してもらいやすいよう、競合他社の商材と似ていない、覚えやすく読みやすい名前を自社商材につけましょう。名前を新たに決める場合は、人が覚えやすいことに加えて、他社名と混同されないかも確認しましょう。既存ブランドを変える際は、現在の認知や検索への影響も考慮する必要があります。他社と混同されにくい名称は、検索エンジンやAIがブランドを識別する手がかりにもなります。
たとえば、一般名詞に近い名前だと他社や別ジャンルと混ざりやすくなります。逆に、読みやすく表記ゆれが少ない名前は、検索でもSNSでも口コミでも広がりやすいです。カタカナ、英字、略称のどれで呼ばれやすいかまで先に考えておくと、後からの運用が楽になります。
話題性のあるコンテンツや商品を作る
2つ目は、話題性のある商材を作り、そのコンテンツを作成することです。
ユーザーが指名検索をしたくなる理由の1つが、話題性です。同業他社の商材と大きく違う特徴を持ち、思わず人に知ってもらいたくなるような商材を作りましょう。
また、その商材を紹介するコンテンツは、その特徴を分かりやすく伝える内容にしておきましょう。
話題性は、単に派手であることではありません。価格設計が分かりやすい、導入が早い、特定業界に強い、使い方が独特など、誰かに話したくなる切り口があると検索されやすくなります。商品そのものの特徴と、伝え方の設計はセットで考えることがおすすめです。
たとえばBtoB商材であれば、「導入企業が〇〇を達成した」という成果データの公開や、無料の業界レポートの提供は、話題性と指名検索の両方につながりやすいです。成果を定量で語れるコンテンツは、SNSでもシェアされやすく、二次的な認知拡大が期待できます。
指名検索への対策だからこそ質の高いコンテンツを作る
3つ目は、作成するコンテンツの質を高めることです。
自社サイトは、料金・機能・利用条件などを公式情報として説明できる場所です。公式であることだけに頼らず、ユーザーの疑問に具体的に答えましょう。
ただし、だからといって商材のアピールだけに集中するコンテンツを作成するのではなく、ユーザー視点で役に立つ質の高いコンテンツを作成しなければなりません。
ユーザーはどのような情報を求めているのか、また利用するとどんな悩みや問題が解決できるのかを網羅し、読み終えたユーザーが満足できるコンテンツを作成しましょう。
購入を検討して指名検索で来たユーザーは、「最後の確認」をしている場合があります。料金、導入手順、サポート範囲、解約条件、他社との違い、失敗しやすいケースまで書かれていると、比較記事を回遊せずに判断しやすくなります。情報量よりも、購入前の不安をどこまで具体的に解消できるかが差になります。
⇒質の高いコンテンツ作りの詳細は、SEOで求められる質の高いコンテンツとは？条件や作成方法を解説で詳しく解説しています。
XやInstagramなどのSNSを運用して情報を発信する
4つ目は、XやInstagramなどのSNSを運用して情報を発信することです。
指名検索を増やすためには、まず自社名や商品名をユーザーに知ってもらわなければなりません。
XやInstagram、FacebookなどのSNSで画像や動画をアップしつつ、ファンを増やしながら認知してもらえるようにしましょう。
SNSで「いいね！」を増やしたり、商品やサービスを実際に使った体験談を載せてもらえれば、情報が拡散して興味を持ったユーザーが指名検索をしてくれるようになります。TikTok・YouTube Shorts・Instagram Reelsなどの短い動画も、認知を広げる手段の候補です。利用者層や商材との相性を確かめ、再生数だけでなく、サイト訪問や問い合わせにつながったかも確認しましょう。
SNS運用で大切なのは、投稿数より「検索したくなる名前の残し方」です。ロゴだけでなく、サービス名を音声・テロップ・説明欄で繰り返し見せると、後から思い出して検索されやすくなります。動画を見た端末とは別の端末で後から商品を調べる場合もあるため、SNSと指名検索は分断せずに考えると設計しやすいです。
リスティング広告やディスプレイ広告などを配信する
5つ目は、リスティング広告やディスプレイ広告などを配信することです。
Web広告は、自社の商品やサービスを知ってもらう手段の一つです。対象顧客や目的に合う媒体と配信方法を選びます。
リスティング広告や、リターゲティング・リマーケティング広告、SNS広告など、出稿には予算が必要ではあるものの、配信開始後に認知を広げる機会を作れます。ただし、指名検索の増加や採算を保証するものではありません。
広告は直接CVを取るだけでなく、ブランド名を覚えてもらう役割があります。特に比較検討期間が長い商材では、初回接触で申し込みに至らなくても、後日社名や商品名で再検索される流れが珍しくありません。広告の評価はラストクリックだけでなく、指名検索の増加も合わせて見ると実態に近づきます。
キャンペーンやイベントを実施する
6つ目は、キャンペーンやイベントを実施することです。
商品やサービスにもよりますが、期間を決めて無料で配布したり、格安価格で販売するなどのキャンペーンを実施し、話題性を作りに行く方法もあります。
また、ターゲットとなるユーザーが参加するイベントに参加し、商品やサービスをアピールできれば、興味を持ったユーザーが指名検索をしてくれる可能性もあります。
キャンペーン名とブランド名をセットで覚えてもらえるようにすると、単発の施策で終わりにくくなります。展示会で名刺交換した相手が後で会社名検索する、SNSキャンペーンを見た人が商品名検索する、といった流れは典型的です。
共催セミナーを実施する
7つ目は、共催セミナーの実施です。
共通する対象顧客を持つ企業とセミナーを共催することも、認知を広げる施策になります。
また、仮に自社の商品やサービスがあまり知られていない状態でも、同業他社に有名な商品やサービスがあれば、それに乗じて認知を広げることもできます。
更には、競合他社が参加する共催セミナーでは、顧客に直接、商品やサービスのセールスポイントをアピールできるだけでなく、他社との違いも伝えられます。
興味を持った人が後から調べられるように、社名や商品名、問い合わせ先を分かりやすく案内しましょう。また、セミナーの内容をアーカイブ動画としてYouTubeに残したり、文字起こし記事として公開したりすることで、長期的な指名検索の受け皿にもなります。イベントを一過性のもので終わらせず、検索可能なデジタル資産として残すことが重要です。
共催施策の強みは、比較の文脈で名前を覚えてもらえることです。単独開催よりも「他社と並んだときに何が違うか」が伝わりやすく、後日のブランド検索につながりやすくなります。
プレスリリースを打つことで指名検索数を増やす
8つ目はプレスリリースを打つことです。
自社の商品やサービスに関するプレスリリースを配信することは、ユーザーに指名検索を促すことができる施策の1つです。
プレスリリースがニュースとして紹介されれば、ブランドを知ってもらう機会になります。ただし、配信によって報道機関の掲載が保証されるわけではありません。
プレスリリースの配信代行業者もあるので、作成後に依頼してみましょう。ただし、単にプレスリリースを配信するだけでなく、SNSやWebメディアでも取り上げられると、さらに認知が広がる可能性があります。メディアに取り上げられやすい切り口や、SNSでシェアしたくなる画像をあらかじめ準備しておく工夫が求められます。
資金調達、新機能公開、調査データ公開、提携発表など、対象読者にとってニュース性があるテーマを選びましょう。逆に、内容が弱いリリースは掲載面が増えても検索需要につながりにくいため、「誰が検索したくなる話題か」を先に決めることが重要です。
第三者メディアへ掲載を依頼する
9つ目は、第三者メディアへの掲載依頼です。
第三者メディアとは、自社ではなく第三者が運営・発信している媒体のことです。口コミサイト、比較メディア、個人ブログ、SNS投稿、YouTubeのレビュー動画などが該当します。
実際に使った使用感や評判は、購入意欲に大きな影響を与えます。また、第三者視点で自社商材と競合他社の商材を比較、メリットとデメリットが分かり、ユーザー自身の目的に合っていることを知ってもらえれば指名検索をしてもらえます。
指名検索を増やすには、上記の施策を駆使し、認知力を高め、ユーザーに自社商材への興味を持ってもらいましょう。記事や実演動画など、商材の特徴が伝わる形式を選びます。レビューでは実際の使用経験に基づく評価を尊重し、広告として掲載する場合はその関係が読者に分かるようにしましょう。
第三者メディアは、認知拡大だけでなく信頼形成にも効きます。公式サイトでは伝えにくい使用感や比較観点が補われるためです。ブランド関連の改善では、公式ページだけを磨くのではなく、第三者メディアでどう紹介されているかを確認し、誤解が生まれやすい点は公式側の説明を厚くすることが重要です。
これら9つの対策とあわせて、必要に応じてリスティング広告の活用も検討できます。その理由を次にご紹介します。
当社EXIDEAが考える指名検索の活用方針
当社では、指名検索（ブランドクエリ）の検索ボリュームを、マーケティング全体の健全性を確認する指標の一つとして扱うことをおすすめしています。指名検索は、SEO・広告・SNS・PR・展示会など、複数の施策によってブランドがどれだけ認知され、想起されているかが表れやすい指標だからです。
指名検索が増えていない場合、上流のメッセージが届いていない、ブランド名が覚えにくい、検索したくなる理由を作れていない、といった課題が隠れている可能性があります。
一方で、指名検索が増えても、受け皿となる公式ページの情報が不足していれば、せっかくの好意的なトラフィックを取りこぼします。指名検索は、増やす施策と、検索後に不安なく判断できる受け皿設計をセットで考えることが重要です。
指名検索数を確認する方法
指名検索の動向は、ツールごとの指標の違いを理解して定点観測します。以下の2つの方法で確認できるのは、自社サイトの検索結果での表示・クリックと、検索関心の相対的な推移です。どちらも指名検索の総数をそのまま示すものではありません。
Google Search Consoleで実際の流入クエリを確認する
Search Consoleの「検索パフォーマンス」で期間と検索タイプを揃え、クエリのフィルタに自社名・商品名を設定します。「ブランド名 評判」「ブランド名 料金」なども含める場合は、ブランド名を含む条件で抽出し、表記ゆれや略称も確認します。複数の名称をまとめる場合は正規表現も利用できます。
表示回数は自社サイトが検索結果に表示された回数であり、その語句の総検索数ではありません。クリック数、CTR、平均掲載順位もあわせて確認します。プライバシー保護などで表示されないクエリがあり、クエリ別の数値は全検索を網羅しません。Google公式：検索パフォーマンスレポート
Googleトレンドで検索関心の推移を把握する
Googleトレンドでは、地域・期間・検索タイプを揃えてブランド名への検索関心を比較できます。数値は検索のサンプルをもとに正規化された0〜100の相対値で、検索回数ではありません。検索量が少ない語句は0と表示されることもあり、検索が一度もなかったという意味にはなりません。
表記ゆれや他社名を比べるときは、同じ比較画面・条件で確認しましょう。施策前後の変化を見る際も、季節性やニュース、同時に実施した施策を考慮します。前後の増減だけで特定の施策の効果とは断定できません。Google公式：トレンドのデータに関する説明
指名検索に使われるワードでリスティング広告を出す意味
結論から言うと、指名検索ワードでもリスティング広告を出す意味はあります。
指名検索は、自社または自社商材に関するキーワードだからとリスティング広告を出すまでもない、とお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
しかし、指名検索数を増やす対策を進めると競合他社が対策をし、顧客が流れてしまう可能性が出てきます。
指名検索数を増やし、自社サイトや自社商材ページがオーガニック検索で上位表示されても、その上に他社のリスティング広告が出てしまうと先にそちらをクリックするユーザーが出ます。
指名検索ワードへの出稿は、競合の広告表示や自然検索からの流入、費用対効果を見て判断しましょう。 広告の掲載可否や位置は広告ランクなどで決まり、出稿すれば最上部に表示されるわけではありません。Google公式：広告ランクについて
自然検索で来るはずだったユーザーが広告をクリックする場合もあるため、広告経由のCPAだけでなく、広告と自然検索を合わせたクリック数や成果、追加で得られた成果を確認します。広告文には公式サイトであることや提供条件を正確に示しましょう。なお、Google広告への出稿が自然検索の掲載順位を高めることはありません。
よくある質問
指名検索と一般検索はどちらを優先すべきですか？
自社名で探す人が必要な公式情報にたどり着けない場合は、まずその受け皿を整えましょう。一般検索と指名検索の優先度は、検索意図、流入、問い合わせや購入への貢献によって決めます。指名検索にも既存顧客のログインやサポート目的があるため、一律にCVRが高いとは言えません。
指名検索数はどうやって確認できますか？
Search Consoleではブランド関連クエリでの自社サイトの表示回数やクリック数、Googleトレンドでは検索関心の相対的な推移を確認できます。表示回数は総検索数ではなく、トレンドの0〜100も検索回数ではありません。表記ゆれと集計条件を揃えて比較しましょう。
指名検索が増えても順位に直接効くのですか？
指名検索が増えたことだけで順位が上がるとは判断できません。検索数は関心を知る材料の一つですが、不具合や否定的な話題でも増えます。検索の内容と成果を確認し、各ページの情報の正確さや検索意図との一致も改善しましょう。
指名検索で「評判」「口コミ」と検索されるのは悪いことですか？
「評判」「口コミ」という語だけでは、好意的か否定的かは判断できません。購入前の比較のほか、既存顧客が疑問を調べている場合もあります。公式サイトでは、向いているケース・向いていないケースや利用条件を具体的に説明し、疑問解消に役立つ情報を用意しましょう。
対話型AIで社名や商品名を聞かれる場合も指名検索対策は必要ですか？
ブランドに関する情報の確認対象に含めるとよいでしょう。公式情報を正確に整えることは大切ですが、AIの回答や引用を保証するものではありません。利用したAI、質問、確認日によって回答が変わるため、検索エンジンのクエリ実績とは分けて確認します。
まとめ
指名検索とは、企業名や商品名などの固有名詞を含む検索です。購入検討だけでなく、既存顧客の利用やサポートのための検索も含まれます。
対策の要点は、名前を覚えてもらうこと、検索したくなる理由を作ること、検索後に不安なく判断できる情報を用意することにあります。2026年は検索結果画面や対話型AIまで含めて、ブランドがどう見られるかを管理する視点が欠かせません。
まずは自社名・商品名で実際に検索し、どのページが出ているか、どんな不安系クエリが発生しているかを確認してみてください。指名検索で取りこぼしを防ぎたい方は、以下のページからSEO対策の全体像もあわせて押さえておきましょう。
